メルカリの取引カテゴリーで最大シェアとなる約46%を占める「エンタメ・ホビー」。全世代のTOP3に共通する「趣味・ファッション」市場の実態と、EC事業者がメルカリAdsを活用すべき理由を解説します。

なぜメルカリには「熱狂層」が集まるのか？EC事業者が知っておきたいカテゴリシェアの実態

全体の46%を占める熱狂層と、全世代の共通項。ECマーケターが狙うべき「趣味・ファッション」の超高濃度マーケット

「新規顧客の獲得単価が年々高騰している」「ターゲットを絞ったつもりでも、実際には興味の薄い層にも配信されてしまっている」。EC事業者の広告担当者さまから、こうした声を伺うことがあります。汎用的な媒体への配信や、単純な年齢・性別によるターゲティング配信では、どうしても興味関心の薄い層への配信が混在し、獲得効率が薄まってしまう構造的な課題があります。

こうした課題に対するヒントとして、今回は2026年7月にメルカリが公開した13周年記念インフォグラフィックスのデータをもとに、EC事業者さまがメルカリという市場をどう捉えるべきかを深掘りします。

全体の約46%を占める「エンタメ・ホビー」—熱狂層が密集するマーケット

メルカリ内で最も取引されたカテゴリーは「エンタメ・ホビー」で、全体の約46%を占めました。近年の「推し活」トレンドが取引を牽引しており、「キャラクターグッズ」や「アイドルグッズ」「ポケモンカード」が取引の上位を占めています。（出典：メルカリ13周年記念インフォグラフィックス） https://about.mercari.com/press/news/articles/20260702_13th_infographics/

この結果が示しているのは、単に「趣味・ホビー系の商品が多く流通している」という事実だけではありません。趣味・関心への投資を惜しまない、いわゆる「熱狂層」がメルカリ内に高密度で存在しているということです。一般的に、EC獲得広告では「特定ジャンルへの関心・購買意欲が強いユーザー層」に届けるほど効率が高まるとされています。メルカリは、そうした熱量の高い層がどの程度存在するのかを、カテゴリーシェアという数字で客観的に示すことができる、数少ない媒体だと言えます。

全世代のTOP3に共通する「趣味・ファッション」—年代を問わないボリューム

さらに注目すべきは、世代別の傾向です。「メルカリ」の利用傾向を世代別に見ると、10代から70代以上までのすべての世代において、上位TOP3が「ゲーム・おもちゃ・グッズ」「ファッション」「本・雑誌・漫画」のいずれかで占められていることがわかっています。

一般的に、年代によって購買ジャンルは大きく分散するものですが、メルカリでは「趣味」と「ファッション」という2軸が、世代を超えた共通の柱として存在しています。10〜20代では「アイドルグッズ」や「タレントカード」が、30代では「トップス」と「キャラクターグッズ」「ポケモンカード」が拮抗し、40代以上では「トップス」が1位となるなど、詳細を見れば世代ごとの色は異なりますが、大枠の「ファッション」「趣味」という軸自体は変わりません。

これは、アパレルEC・ホビーEC・ファン向けグッズECなど幅広い業種のEC事業者さまにとって、単一のカテゴリー訴求で全世代を面で獲得できる可能性を示すデータです。

なぜこの層はECでも「効く」のか

メルカリ総合研究所の調査では、フリマユーザーは新品購入時にもリセールバリューを意識する傾向があり、非フリマユーザーと比べてより高価格帯の商品を選ぶ傾向があることがわかっています。つまりメルカリを利用する層は、単に「安いものを求めている」わけではなく、モノの価値を見極めた上で積極的に投資判断を行う消費者だと言えます。趣味・ファッションへの関心が強く、購買判断にも積極的な層が高密度で存在する—これがEC事業者さまにとってメルカリが「刺さる」土壌になっている理由です。

メルカリAdsでこの層にどう届けるか

こうしたセグメントに直接アプローチできるのが、メルカリAdsの強みです。Infeed Adsでは検索キーワードターゲティングにより、「アイドルグッズ」「トレーディングカード」「アパレルブランド名」といった趣味・ファッション関連のキーワードで検索している見込み客に直接広告配信ができます。またProduct Adsでは、フィード内の商品カテゴリー名を工夫することで、こうした高濃度セグメントへのマッチング精度をさらに高めることも可能です。

まとめ

汎用的なデモグラフィック配信では届きにくい「趣味への投資を惜しまない熱量の高い層」が、興味関心そのものを軸にメルカリ内に密集していること。そして、その一人ひとりの閲覧・検索・購買といった行動データをファーストパーティデータとして保有していること。この2つが揃っているからこそ、単に「濃いユーザーが多い」だけでなく、そのデータを活用したより精度の高いターゲティングや分析が可能になります。EC事業者さまにとっては、これが獲得効率の改善に直結するポイントだと考えています。

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